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事業活動の成果を測る(ROIC・ROE・ROA・BX/DX活動の本質)

H-2 事業貢献度の測定H. 投資対効果分析 元資料: ◆事業活動の成果を測る(ROICについて)(8枚)

目的・概要

◆事業活動の成果を測る(ROICについて)

考え方・観点

経営と現場の視点のつながり

ROIC・速攻理解・・ ROICとは

  • ROIC(%)=税引後営業利益÷投下資本×100
  • ROIC(投下資本利益率)は、Return on Invested Capitalの略称で、企業もしくは事業の「稼ぐ力」を評価する指標。調達した資本を事業に投下し、どれだけ効率よく税引後営業利益(または、みなし税引後営業利益)を生み出すことができているのかを測定するもの。
  • 2014年の「伊藤レポート」でROE8%が明示されてから、多くの企業ではROE改善が喫緊の課題となった。投資家が企業の評価にROEを用いる一方で、事業ごとに自己資本を算定するのは困難(*1)であるため、自己資本と他人資本を区別しないROICが各事業の評価に適しているとして、注目されるようになった。
  • ROICの算出に用いる投下資本の求め方は二通り。
    • ① 資金調達サイドに着目する場合  投下資本 = 有利子負債+株主資本
    • ② 資金運用サイドに着目する場合  投下資本 = 運転資本+固定資産 =(売上債権+棚卸資産-仕入債務)+固定資産
  • 出典 https://www.layers.co.jp/terms/roic/ を参考に一部改変
  • *1:グループ・グローバル化した企業では、資本政策は通常グループ全体で行う。具体的には、コーポレートが各事業に対して投資家のように機能し、各事業を評価し、戦略的にリソース配分を行っている(ポートフォリオ経営)という背景があるため

ROIC・速攻理解・・ ROEとの違い

  • ROE(%)=当期純利益÷自己資本×100
  • ROEは自己資本を分母とすることから、株主からみた企業の稼ぐ力を評価する指標。あくまでも株主視点であり、事業自体の稼ぐ力の評価には適さない。
  • 企業が資金を自己資本(株式)で調達するか、他人資本(銀行借り入れや社債等)で調達するかは、企業の財務戦略により、事業自体の稼ぐ力とは関係がない。同じ事業を行っていても、他人資本で多く資金調達している場合は、分母の自己資本が小さくなるためROEが有利な値となる。
  • それに対してROICは「①資金調達サイド」に着目すると、有利子負債と株主資本の合計を投下資本とするため、資本構成の影響を排除して、事業の稼ぐ力を評価することができる。
  • 出典 https://www.layers.co.jp/terms/roic/ を参考に一部改変

ROIC・速攻理解・・ ROAとの違い

  • ROA(%)=当期純利益÷総資産(自己資本+他人資本)×100
  • ROAは企業全体の資産に対する稼ぐ力を評価する。一見、事業自体の稼ぐ力を評価できるように思えるが、事業とは直接関係の無い資産の影響が含まれる。
  • 例えば、財務安全性を重視し、現預金等を多く保有している企業は、総資産が膨らみ、相対的にROAは悪化する。また、ROAは仕入先に対する交渉力を反映できない、という問題もある。仕入先に対して交渉力を有する場合、安く仕入れるか支払いサイトを長くし、キャッシュ面での効果を得る。支払いサイトを長くした場合、買掛金は増え、必要な運転資金は減る。事業の体質としては有利になったにも関わらず、総資産は増えるためROAは悪化することになる。
  • それに対してROICは、「②資金運用サイド」に着目すると、事業に用いる固定資産と仕入債務を含めた運転資本を分母としている。これにより、事業に直接関係の無い「投資その他の資産」は除く一方で、仕入債務を含むことで、仕入先に対する交渉力も考慮して評価ができる。
  • 出典 https://www.layers.co.jp/terms/roic/ を参考に一部改変

ROIC・速攻理解・・図解

  • ROICは事業の資本生産性を評価するのに適した指標といえる
  • 下図の○で囲んだところがROICの有用性の根拠
  • 出典 https://www.layers.co.jp/terms/roic/ を参考に一部改変

ROIC・速攻理解・・デメリットも踏まえた活用がキモ

BX/DX活動の本質

  • 事業の実活動とのつながりを明確にする取り組みのイメージを下記に示す
  • ROIC
  • 事業戦略ごとに
  • 目指す指標
  • 様々な行動や施策/プロジェクトなど
  • ストーリー性のある戦略とそれに基づく実行プラン、
  • 行動変容を促すしかけ、結果の良し悪しを見るための仕組み
  • ・・これらの意義・意味を理解して全体を統制する役割・体制
  • 管理会計の
  • 視点 →
  • 財務会計の
  • 視点 →
  • BX/DX活動で
  • 本質的に取り組むべきはこの部分

伊藤レポート,価値協創ガイダンス,ほか

  • 事業環境の変化に追随し、持続的な成長を実践するための枠組み(伊藤レポート3.0)と
  • 「人的資本」のつながりを示した資料・・下記は抜粋イメージ

イメージ図

手順・進め方

手法・理論

テンプレート・ツール

事例・サンプル

参考リンク

構築中・WIP

顧客別事例